スナップアップ投資顧問
（有宗良治代表）
の評判・口コミ・評価

スナップアップ投資顧問とは何か

投資助言業者

「スナップアップ投資顧問」という業者の名前は、株で勝つ方法を調査したことがある人なら、一度は耳にしたことがあるかも知れません。 あるいは、その代表である有宗良治氏の名前（あるいは顏写真）をどこかで目にしているかも。 スナップアップは、わりと有名な「投資助言業者」の一つです。 株売買に関する月額会員制（サブスク型）のアドバイザーとして2018年ごろから個人投資家の間で浸透。 2022年の株安、2023年の株高のいずれの局面においても急騰株の発掘・選定に次々と成功し、支持を一気に広げました。 会員数7万人。

日本株の銘柄情報で高評価

スナップアップは、「日本株」に特化した投資相談業務を行っています。 主に個人投資家の会員を対象に、値上がりが期待できる銘柄の情報などをコンスタントに配信しており、保有株に関する診断・コンサルも手掛けています。 推奨銘柄の精度の良さにおいて、おおむね高い評価を得ており、日経平均株価を上回るパフォーマンスを達成している会員が多いようです（2023年10月現在）。

リセッション懸念相場でも好成績

スナップアップは、相場の状況に左右されることなく、安定的な提言を行うことで知られています。 過去数年を振り返ると、その強さがよく分かります。

• 2023年上半期：日本株が世界の投資家に支持され、買い注文が急増した。 スナップアップはこの潮流をいち早く見抜き、強気の銘柄抽出を連発。多くの会員を大勝利へと導いた。 また、「AI」などのテーマ株も巧みに厳選し、「HEROZ（ヒーローズ）」などの大化け銘柄を発掘した。
• 2022年：インフレと景気後退不安が広がり、日経平均がマイナスとなった。 しかし、スナップアップの銘柄選定力は、むしろ際立った。 4月に注目株として取り上げた「Shinwa Wise Holdings」は、2か月半で4倍に急伸した。 10月に推奨したマイクロ波化学も、年末には3倍を超えていた。
• 2021年、2020年：コロナ期の乱高下相場においても、「攻めどき」と「守りどき」を的確に見極めるレポートや助言が話題になった。 2021年夏にピックアップした「INCLUSIVE（インクルーシブ）」は2月間余で6倍に爆上げ。 コロナショックで暴落していた2020年3月も「アイ・エス・ビー」を拾い上げ、2か月で3倍という急騰相場の予言者となった。

株初心者にメールや電話で助言

スナップアップの会員には、投資の初心者または経験の浅い人も多いと言われています。 株のことをよく知らない人たちに対しても、経験豊富な投資相談員（コンサルタント）がメールや電話で丁寧に対応する、との評価が多いです。 とりわけ、「なるべく短期のうちに株で収入を得たい」「有益な銘柄情報を知りたい」という投資家に向いているとされます。

会社名は「ストックジャパン」

ところで、スナップアップ投資顧問というのは会社名ではなく、サービスのブランド名（屋号）です。 正式な会社名は「株式会社ストックジャパン」といいます。金融商品取引法上の手続きでは、このストックジャパンが金融庁（関東財務局）に登録されています。 登録業種は「投資助言・代理業」。 なお、投資顧問業界において、会社名とブランド名が異なるのはとくに珍しいことではありません。

担当制コンサル

スナップアップでは、数名～10人程度のコンサルタントが常時在籍しているようです。 （業務を拡張しているため、現在はもっと多いかも知れません）。 彼らが各顧客（クライアント）の担当に就きます。 コンサルはいずれも株式相場のスペシャリスト。 証券会社などで勤務経験のあるベテランが多いようです。 相当厳しい基準で人材を選んでいるようで、いわば「少数精鋭」の部隊になっています。

推奨銘柄

スナップアップの会員になる最大のメリットは、「推奨銘柄」をいち早く知ることができる点でしょう。 推奨銘柄の情報は有料会員限定で定期・不定期に配信されますが、その内容こそが、同社のサービスの肝です。

独自の情報網で厳選

銘柄を選ぶのは、有宗良治代表（ストックジャパン社長）を中心とする専任チーム。 有宗氏らは、独自ルートによる取材や、AIツールを活用したデータ分析に基づき、個別銘柄を厳選しているといいます。 とりわけ卓越した情報収集力が、兜町の専門家の間でも評価されています。 各業種に関する知識も深く、歴史的かつ大局的な観点から相場動向を分析しています。

▲ ページの先頭に戻る

「反常識」派の投資アドバイザー

スナップアップ投資顧問は、 一般的に推奨されているような投資手法はあまり用いていません。 いわば「反常識派」の投資アドバイザーです。 投資の教科書や入門書に載っているような投資行動を推奨しません。 むしろ真っ向から否定することが多いです。 そのうえで、特異な視点で推奨銘柄をリストアップしてきます。 投資顧問業界の中でもたいへんユニークな存在です。

まずは「二大原則」を徹底して叩きこむ

スナップアップでは、 初心者の投資家に対して、 彼ら独自の「行動原則」をうるさいくらいに指南してきます。 その原則は以下の２点です。

原則１	すなわち相場の勝ち馬に乗る。 投資の勝ち組の動向に逆らうのでなく、 素直にフォローし、 迅速に後追いする。
原則２	相場で「負けている人」の行動や思考状況を常に把握し、 その逆を行く。相場で「勝っている人」をそのままマネする。

この２点の大原則を実践することで、株投資の「負け組」から「勝ち組」に変わることが可能になると主張しています。 なお、上記「原則１」は、数百億円を稼いだカリスマトレーダーとして有名なcis（森貴義氏）の思想に類似しています。

常識を疑う

また、スナップアップの担当コンサルは、投資にまつわる「都市伝説」からの脱却を力説してきます。 株の世界には様々な常識があります。 このうちの多くを、スナップアップ投資顧問は「的外れ」として断罪します。 例えば以下のような常識に対して、正面から「NO（ノー）」を突きつけています。

＜スナップアップが「ダメ出し」する株投資の常識の例＞

• 「日経新聞を毎日読んで勉強しないと相場で勝てない」
• 「有名アナリストや有名投資家の発言はいつもチェックするべき」
• 「ファンダメンタル（会社の業績）を見て、いい銘柄は長く持ち続けるべき」
• 「下落相場では買い付けをするべきではない」
• 「正しくシステムトレードをすれば株は儲かる」
• 「高騰しそうな銘柄に集中的に投資をすればいい」

以上の点は、多くの個人投資家が常識として受け止めていることでしょう。 しかし、スナップアップ投資顧問のアドバイザーに言わせれば、これらは典型的な負け組のルールだそうです。

投資顧問ランキングで上位

とはいえ、一般的な常識に難癖をつけているだけでは、単なる「うるさいオヤジ」で終わってしまいます。 プロの投資顧問たるものは、投資家の勝率を引き上げるために具体的かつ適格な助言をしなければなりません。 この点、スナップアップ投資顧問は、助言内容の勝率の高さに定評があります。それを裏付けるのが、数々の推奨銘柄の実績です。 推奨銘柄に関していえば、スナップアップの過去の履歴は、投資顧問業界の中でもかなり「上」の方だと言わざるを得ないでしょう。実際、各種の投資顧問ランキングでも上位に入ることが多いです。

参考データ

「信頼できる投資顧問ベスト５」（2023年5月調査）

１位	スナップアップ投資顧問（運営会社：ストックジャパン）
２位	カタリスト投資顧問
３位	ウエルスアドバイザー（SBIグループ）
４位	ファイブスター投信投資顧問
５位	新生ジャパン投資

なぜ「勝率」が高いのか

では、なぜスナップアップ投資顧問は勝率が高いのでしょうか。 端的に言えば、代表の有宗良治氏をはじめ、老獪（ろうかい）な相場アナリストたちが、インテリジェンスや情報網を総動員しているからでしょう。 （有宗氏の人物像や経歴等については、下記に別途まとめています）。 彼らは全般的に、投資顧問業界の中でも年齢層が高く、投資・証券業界での現場経験が長いです。 中には調子の良いセールスマン的なコンサルもいるようですが、 おおむね実力派がそろっていると言われています。

予見力が強い

株式相場には、マクロ景気、金融政策、企業業績など多岐にわたるファクターがあります。 それが特に順位づけもされず、雑然と並んでいる空間に、私たち個人投資家は向き合います。 大切なのは、そのときに何が最も重要な材料であるかを察知し、 かつ各材料が個別銘柄の株価をどのように変えていくかをなるべく正確に見通すことです。 スナップアップ投資顧問のコンサルタントは、相場の材料に優先順位をつけ、先行きを見通す力がおおむね優れている、という傾向が見られます。

▲ ページの先頭に戻る

大和証券のトップ営業マン

スナップアップ投資顧問の代表、有宗良治（ありむね・よしはる）氏は、大和証券の出身です。 大和証券では主に東京本店の営業部に勤務。全国の営業部員の成績ランキングで８年連続でトップ10位以内に入るというレジェンダリーな実績を残した人物として有名です。その後は、外資系の証券会社や投資銀行を渡り歩きました。

伝説の相場師・寺町博氏の右腕

有宗氏はまた、昭和から平成にかけて「伝説の相場師」として名を馳せた寺町博氏（上場企業「THK」などの創業者）の右腕としても活躍しました。寺町氏が所有する会社の後継者として指名された敏腕経営者としても知られています。

経歴

年月	職歴・学歴
1955年（昭和30年）4月14日	大阪市に生まれる
1974年3月	大阪府立東住吉高校 卒業
1978年3月	関西大学法学部 卒業
1978年4月 ～1987年9月	大和証券入社 課長代理など
1987年10月 ～1992年11月	英シュローダー証券入社（現：シュローダー・インベストメント・マネジメント） 東京支店法人営業部部長
1993年1月4日 ～1995年1月	スイス銀行（スイス銀証券） ディレクター
1995年10月 ～1999年10月	クレスベール証券会社 営業部長
1999年11月	エヌシーエス証券
2000年4月 ～2003年6月	三洋投信委託 取締役副社長
2002年（平成14年）7月	イビサ証券
2003年（平成15年）3月	ＴＦＧ証券
2004年（平成16年）4月	インター・ベンチャートラスト
2005年（平成17年）3月	フジフューチャーズ取締役
2005年（平成17年）6月	フジフューチャーズ常務取締役
2007年（平成19年）6月	フジフューチャーズ専務取締役・社長室長
2009年（平成21年）6月	フジフューチャーズの執行役員制度の導入に伴い、取締役を退任。執行役員に就任（第47回定時株主総会）
2012年7月	フジフューチャーズ社長（代表取締役）
2016年7月	金融庁に金融商品取引業者として登録（株式会社ストックジャパン）
2018年1月	株式会社ストックジャパン 社長就任

プロフィール

有宗氏の人物像のうち、大和証券時代のプロフィールについては、他のサイトでもいろいろ紹介されているので、ここでは割愛します。本ページでは、大和証券を退社した後の経歴を中心にウォッチします。

30代前半で英シュローダーの部長

有宗氏は大和証券に入って10年目で、外資系にヘッドハンティングされました（1987年秋）。 転籍先は、シュローダーというイギリスの名門金融機関の日本法人。 シュローダーは1804年創業。大英帝国の黄金期や産業革命を通して資産運用会社として成長してきた超老舗です。 有宗氏が参画したときの日本法人の社名は「シュローダー証券」（現：シュローダー・インベストメント・マネジメント）。 当時32歳。 それから丸５年在籍し、法人営業の部長として采配を振りました。 バブル期を挟んで、シュローダーの日本進出の礎を築いた人物として知られています。

あのスイス銀行が引き抜き

有宗氏のサラリーマン時代のキャリアの中で特筆すべきなのは、 1993年初頭のスイス銀行（現UBS）による引き抜きでしょう。 スイス銀行といえば、世界中の富裕層が資産を預ける超名門。 業務内容や顧客リストの機密性の高さゆえ、極めて厳しい入社審査が行われることでも有名です。

1986年に大蔵省から証券免許取得

スイス銀行は1986年に日本の大蔵省から証券業の免許を取得。1987年には東京証券取引所（東証）の会員権を取得していました。 1990年には為替や株式・債券の先物取引の商品を日本で取り扱い始めました。

証券進出の切り札

すでに銀行業では日本で25年以上の歴史があったスイス銀行ですが、証券界では新参でした。そこで、当時のピーター・グイヤー在日代表は、証券分野で即戦力となる人材の獲得に乗り出しました。その流れの中で、中堅幹部として目を付けられたのが、有宗氏でした。大和証券と欧州系シュローダーの両方で経験のある有宗氏のキャリアはスイス銀行にとって理想であり、ディレクター（部長）のポストを与えました。

エリート集団

コテコテの関西系である有宗氏は、その多面的な人間性もあってか、スイス銀行グループの国際エリート集団の中でもうまくチームリーダーとして采配をふるったようです。 当時の東京支店長だったビットリオ・ボルピ氏からも高い評価を得ていたと言われています。

富裕層への浸透をリード

1990年代半ばの日本の金融界では、国内金融機関が不良債権問題で失速・縮小する一方で、欧米系が一気に勢力を拡大していました。 有宗氏はスイス銀証券東京支店に1995年まで在席し、日本の有力企業や富裕層へ浸透させました。

日本企業の資産運用会社の副社長

21世紀になり、40代半ばとなった有宗氏は経営者としてのキャリアを歩み始めます。 まず、三洋投信委託の副社長に就任。 三洋投信委託はもともと三洋証券の子会社でしたが、 三洋証券が1997年に倒産した後は、 独立系の資産運用会社として存在感を発揮していました。 有宗氏は金融界でのノウハウや人脈を活かして他社とのM＆Aや提携を推進。顧客基盤の強化を図ったと伝えられています。

老舗の商品先物会社の経営トップに

さらに2005年には、商品先物取引会社「フジフューチャーズ」の取締役に就任します。 1963年創業の老舗。 オーナーは、昭和を代表する起業家であり、天才発明家であり、億万長者であり、波乱万丈の相場師としても有名だった寺町博氏でした。 有宗氏は、寺町氏から全幅の信頼を置かれたと言われており、側近として辣腕をふるいます。 その功績が認められ、2012年4月には社長に昇格します。 社長就任後は、インターネット時代に適応すべく、商品先物取引のオンライン化に取り組み、先物業界でも評判の名物経営者になりました。

満を持して独立

そして、有宗氏が長い金融キャリアの総仕上げ（クライマックス）として起業したのが、スナップアップ投資顧問（株式会社ストックジャパン）です。 まさに満を持しての独立開業でした。

相場観＋データサイエンス

スナップアップ創設にあたり、有宗氏は「サイエンス株投資術」という独自の投資法を打ち立てました。 これは、バブル崩壊、金融危機、ITバブル、リーマンショックといった相場の荒波を生き抜いてきた有宗氏が、自らの相場観と最新のデータサイエンス（統計科学）を組み合わせて生み出したオリジナル理論だといいます。

▲ ページの先頭に戻る

スナップアップ投資顧問の料金

スナップアップ投資顧問の料金体系は、以下の通りです。

銘柄診断	０円
株式市場コラム	０円
無料メール講座	０円
キャンペーン情報	３万円～
期間契約コース	15万円～

▲ ページの先頭に戻る

得意技は「有望銘柄」の推奨

スナップアップ投資顧問の特徴は、日本株の個別銘柄に関する有力情報の多さです。 株価上昇が期待できる銘柄を選別し、リストアップすることを得意としています。 スナップアップの情報配信を受けていると、短期間で株価が２倍になる銘柄に出会うときもあります。

予想システム＋ナマ情報

スナップアップでは、有宗氏が個人的に長年の歳月をかけて開発した「銘柄予想システム」を用いて、値ごろ感のある株を発掘しているといいます。 さらに、独自ルートで入手したナマ情報とデータを加味して、売買のタイミングを見極めるそうです。
スナップアップの推奨銘柄の実績はこちら↓

▲ ページの先頭に戻る

独自の「サイエンス株投資術」

スナップアップ投資顧問では、上記でも紹介している通り、「サイエンス株投資術」という独自の投資手法を採用しています。 メソッドの開発者は、代表の有宗良治氏です。 別名「有宗式投資」とも呼ばれています。

友人へのメモ書きから生まれた

サイエンス株投資術は、もともとは有宗氏が友人に向けて書いた株投資の儲け方についてのメモ書きがベースになってるといいます。有宗氏の周囲には株投資をする人が大勢いたものの、儲かっている人はほとんどいなかったそうです。 「テレビでよく見るアナリストの言うことを聞いていたら大負けした」「雑誌が勧める銘柄に手を出したら、大やけどした」など、負ける理由にはいくつかの共通点が見られました。

発想を変える

そこで有宗氏は「株式投資の常識があまりにも間違って世の中に伝わっている」と感じ、投資思考のリセット（再構築）を促すメモを綴り、親しい人たちに配りました。 すると、友人たちが次々と株で稼げるようになりました。 この経験をもとに、自らの理論を体系化したのが、サイエンス株投資術です。

冊子の取得方法

サイエンス株投資術の基本的な考えをまとめた冊子は、ネット上で無料で配布されています。 内容は、市況の把握方法や心理面の制御方法など、多岐にわたります。 投資に臨むにあたっての鉄則も書かれています。 PDFで80ページあり、かなりのボリュームです。

早々にダウンロード１万を超える

老若男女に人気を集めており、ダウンロード数は早々に１万を超えました。 無料の冊子を入手するには、公式サイトからメルマガに登録する必要があります。 メルマガ登録は無料。登録解除（解約）はいつでも自分で簡単にできます。

背景となった３つのセオリー

サイエンス株投資術が開発された背景には、以下の３つのセオリーがあります。

＜行動ファイナンス＞

行動ファイナンスの研究によれば、投資家は感情的になりやすく、バイアスや誤った判断をしやすい傾向がある。一時的な心理状況情に左右されずに冷静な投資判断をするべき。

＜データ分析と統計学＞

投資家は過去の株価データや企業の財務データなどを分析し、傾向やパターンを把握することができる。これにより、株式市場の動向を予測し、投資判断を行う際の参考にすることができる。

＜経済学・金融学＞

投資家は経済指標や金融政策の変化を追跡し、これらの情報を株式投資の意思決定に活用できる。

無料銘柄診断

なお、スナップアップでは、「厳選銘柄情報」を教えてくれる期間限定キャンペーンを行っているときがあるので、定期的に公式サイトをチェックするといいでしょう。 また、希望者には、保有する株式に関する「無料銘柄診断」を行っています。

▲ ページの先頭に戻る

ストックジャパンの会社概要

上述の通り、スナップアップ投資顧問の運営会社は「ストックジャパン」です。

サービス名	スナップアップ投資顧問
英語名	Snap Up Investment Advisory
業務内容	個人投資家向けの株式投資助言
運営会社名	株式会社ストックジャパン
金融庁の登録	関東財務局長(金商) 第2937号
金融商品取引法における業務の種別	投資助言・代理業
所管	関東財務局
法人番号	8010401120108

「スナップアップ」の意味

なお、「スナップアップ（snap up）」とは、英語で「素早く手に入れる」ことを意味します。

▲ ページの先頭に戻る

スナップアップ投資顧問の推奨銘柄の実績

スナップアップ投資顧問の推奨銘柄は、推奨後に株価が上がるものもあれば、下がるものもあります。 他の投資顧問と比較すれば、当たる確率は高めです。しかも、値動きが激しい銘柄を選ぶ傾向があるため、「当たれば大きい」という特徴も見られます。

過去の的中の例

これまでにスナップアップ投資顧問が高騰を予想し、的中させた具体例として、例えば以下の銘柄があります。

テラプローブ

銘柄	テラプローブ
証券コード	6627
取引市場	東証スタンダード
業種	半導体開発・検査（台湾系）
推奨日	2022年11月15日
推奨日始値	1,533円
推奨後高値	3,585円 （2023年5月29日）
株価上昇率	2.3倍（130％）
現在の株価	こちら→
ロゴ

▲ ページの先頭に戻る

マイクロアド

銘柄	マイクロアド
証券コード	9553
取引市場	東証グロース
業種	広告、データ分析
推奨日	2022年11月2日
推奨日始値	923円
推奨後高値	5,470円 （2023年5月25日）
株価上昇率	5.9倍（490％）
現在の株価	こちら→
ロゴ

▲ ページの先頭に戻る

サイバーセキュリティクラウド

銘柄	サイバーセキュリティクラウド
証券コード	4493
取引市場	東証グロース
業種	通信セキュリティ
推奨日	2022年10月11日
推奨日始値	1,778円
推奨後高値	2,891円 （2023年6月6日）
株価上昇率	1.6倍（60％）
現在の株価	こちら→
ロゴ

▲ ページの先頭に戻る

Abalance

銘柄	Abalance （エーバランス）
証券コード	3856
取引市場	東証スタンダード
業種	IT
推奨日	2022年9月6日
推奨日始値	1,901円
推奨後高値	13,370円 （2023年4月18日）
株価上昇率	7倍（600％）
現在の株価	こちら→
ロゴ

▲ ページの先頭に戻る

小僧寿し

銘柄	小僧寿し
証券コード	9973
取引市場	東証JASDAQスタンダード
業種	小売業
推奨日	2020年7月14日
推奨日始値	70円
推奨後高値	91円 （2020年7月28日）
株価上昇率	1.3倍（30％）
現在の株価	こちら→
ロゴ

＜概況＞

持ち帰り寿し店。全国で200店舗以上ある。東京など全国主要都市での出店が多い。「小僧寿し」のほか、「茶月」というブランドでも展開している。「牛角」などを運営する外食大手JFLAホールディングスのグループ会社。

2020年の新型コロナウイルス感染拡大の局面で、食べ物の「持ち帰り」の需要が急増。小僧寿しも、売上高が大きく伸びた。

1972年、寿司の製造、販売の指導を目的に、小僧寿し本部として設立された。前身は寿司割烹の店。1988年に海外進出に乗り出した。同年10月、寿司のテークアウト（持ち帰り販売）とイートイン（店内飲食）ができる店舗を米国カリフォルニア州ロサンゼルス市にオープン。海外出店ではフランチャイズがハワイに出店していたが、同本部が直営店として海外進出するのはこれが初めてだった。１号店は住宅街に立地。店舗は平屋建て。現地のレストランを購入する形で出店した。箸、パッケージは日本から送ったが、コメや魚などは現地調達した。

1993年8月、日本証券業協会が、「東京小僧寿し」の株式の店頭登録市場への新規公開を決めた。東京小僧寿しは、小僧寿しチェーンの関東地区におけるエリアフランチャイザー。同年11月に埼玉県川越市に持ち帰りずしの１号店をオープン。1975年にサブフランチャイズ制度を導入し、加盟店の募集を開始。1984年に同じエリアフランチャイザーである小僧寿し北海道本部を子会社にしていた。

2017年は、社長だった大西好祐氏が、子会社から約1800万円を着服したとして、東京地裁から業務上横領罪などで懲役３年、執行猶予５年の有罪判決を受けた。判決によると、大西社長は2014年2～5月、子会社である「小僧寿しファイナンス」の口座から現金を引き出し、自分の借金返済に充てるなどした。大西社長は2013年12月から小僧寿しの社長を務め、子会社社長も兼務。内部調査で社外への不適切な支出や財産隠しが発覚し、2014年8月に辞任した。

長期にわたって業績不振が続いていたが、2016年にJFLA（当時はアスラポート・ダイニング）の出資を受け、再建を図ることになった。2018年12月期決算で債務超過に陥り、上場廃止の危機に直面していたが、2019年12月期で債務超過が解消された。

▲ ページの先頭に戻る

キーウェアソリューションズ

銘柄	キーウェアソリューションズ
証券コード	3799
取引市場	東証２部
業種	情報・通信
推奨日	2020年6月9日
推奨日始値	729円
推奨後高値	1,169円 （2020年6月29日）
株価上昇率	1.6倍（60％）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

インフラ関連のコンピューターソフトウエア開発を手掛けるシステム開発会社。 企業などのコンピューターシステム構築に必要なソフトウエアを受託開発するとともに、システム構築、運用、保守サービスを総合的に請け負う。 ＩＴコンサルティングも手掛ける。

NEC（日本電気）とNECソリューションイノベータの２社への売上高が全体の３割弱を占める。最終需要者は官公庁のものが全体の７０％を占める。 従前はNECのグループ会社（持分法適用関連会社）だったが、2019年8月にNECが株式をテクノスデータサイエンス・エンジニアリング（TDSE）に売却した。

さらに、2020年6月、TDSEがHBAに売却。HBAが筆頭株主となった。

会社設立は1965年。当初は「日本電子開発」という会社名だった。北海道の情報処理サービス会社から独立した直後、ＮＥＣが受注したコンピューターシステムの構築案件について、ソフト開発の一部を受託した。

1974年に宇宙開発事業団の試験ロケットＮ１型の打ち上げにかかわって以来、宇宙開発分野でのシステム開発事業に本格参入した。以来、衛星追跡管制やロケットの飛行安全、衛星や宇宙ステーションの運用管制のネットワーク構築などに実績を持つ。

技術者派遣や開発請負という形でＮＥＣやＮＴＴ、ＪＲ東日本など社会的インフラづくりを担う企業からの受注案件で実績を上げてきた。ＳＡＰジャパンや日本ＩＢＭなどと協業し、ＥＲＰ（統合業務パッケージ）ソフトなどの市場に進出。技術力を向上させながら業容を拡大してきた。

2001年、現商号に社名変更。2006年にＪＡＳＤＡＱへ新規上場。2008年、東証二部に昇格（市場変更）した。

事業は「システム開発事業」と「総合サービス事業」に分けられる。システム開発はアプリケーションシステムの構築に関する業務のほか、インフラ関連のシステム開発を行う。これまで、航空路管制の監視システムや電鉄会社など運輸業者の予約システム、通信業者の電話帳編集システムを手掛け、ＪＲ東日本の「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」開発にもかかわる。また、2007年に首都圏の私鉄、地下鉄が発行開始する同様の乗車券の開発プロジェクトにも参加している。

一方の総合サービスは、「SAP/R3」などERP（統合基幹業務システム）の販売や、グループウェアの「ノーツ」などに関連したシステムインテグレーション業務が中心。経営コンサルティング会社と協力し、IP電話や内部統制への対応など、顧客の経営戦略上のニーズに合わせたシステム構築を提案している。

このほか、貿易保険、航空路管制、外国郵便物通関などの官公庁業務や新聞記事編集、テレビニュースセンターといったメディア業界向けシステムなど、広範かつ特殊な業種・業務でシステム構築に携わっている。

▲ ページの先頭に戻る

シルバーエッグ・テクノロジー

銘柄	シルバーエッグ・テクノロジー
証券コード	3961
取引市場	東証マザーズ
業種	ネット広告ソフト開発
推奨日	2020年5月12日
推奨日始値	1,066円
推奨後高値	2,634円 （2020年8月18日）
株価上昇率	2.47倍（147％）
現在の株価	こちら→

＜企業の概況＞

インターネットの「レコメンド広告（おすすめ広告）」のサービス会社。 ネット利用者の購入履歴や閲覧履歴をもとに、おすすめ商品を予測し、 WEBサイト上に表示させる技術を開発。 多数のネット通販サイトなどに機能を提供している。

直近の行動履歴をふまえたリアルタイムの表示ができるのが強みだという。 これにより、現時点での在庫状況などを反映できる。 また、料金体形として「成功報酬型」を掲げているのも特徴。 人工知能（AI）を使った自社独自の技術により、 同業他社との差別化に成功した。

設立は1998年。 アメリカ出身のトーマス・アクイナス・フォーリー氏（社長）が創業した。 本社は大阪府吹田市。

フォーリー氏は、起業する前、米国の大手コンピューター会社（DEC）の人工知能部門で、エンジニアとして勤務。 10年にわた人工知能ソフトの開発に取り組んだ。 米ベンチャー企業（ソフト開発会社）の日本法人社長を経て、独立した。

フォーリー氏がたまたま日本に滞在していたこの時期にインターネットサービスの波が広がり始めた。 インターネットは先手必勝、２番手、３番手は敗者という厳しい世界なので、起業を決断したという。

12歳の時からコンピューターになじみ、高校時代には天文学に関するシミュレーションソフトを開発するなど才能は折り紙付き。 ベンチャー企業時代に開発に携わったソフトは、米IBMやアーサーアンダーセンなどに採用された。

創業後間もなく開発した「アドバボット」は、AI技術を生かした広告情報サービス。 当時は、パソコンの小さなポップ・アップ・ウィンドウズを利用してニュースや広告などを配信した。 視聴者がその内容を見た時の反応などをソフトが学習して、次からはその人が見たいと思うような内容を配信する仕組みだった。 これにより、企業は効率的な広告を打つことができ、視聴者は検索エンジンなどに煩わされることなく、受け身の状態で好みの情報を入手できる。 関西地域で広告主を募る計画だ。反響を見ながら順次、全国展開した。

2010年に「TSUTAYA」のカルチュア・コンビニエンス・クラブが大株主になった。 2016年9月に上場した。 取引先は、千趣会やファンケルなどの通販会社のほか、 求人サイトなど。

▲ ページの先頭に戻る

PSS（プレシジョン・システム・サイエンス）

銘柄	PSS（プレシジョン・システム・サイエンス）
証券コード	7707
取引市場	東証マザーズ
業種	遺伝子検査装置メーカー
推奨日	2020年2月26日
推奨日始値	593円
推奨後高値	3,150円 （2020年6月15日）
株価上昇率	5.31倍（431％）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

遺伝子検査装置メーカー。本社は千葉県松戸市。 日本のバイオベンチャーの中で、世界でも通用する数少ない有力企業の一つとされる。 2001年上場。現在も上場を維持するバイオベンチャーでは最も早いIPOだった。 遺伝子検査装置を新型コロナウイルス検出装置として活用できることとなり、株価が上昇した。

従来から、独自のDNA抽出装置をロシュやキアゲンといった名だたるグローバル企業へ供給してきた。2010年ごろにはDNA抽出装置の世界シェアの過半数を抑えた。欧米と比べて20年は遅れていると言われた日本のバイオベンチャーの中で、注目を集めてきた。

感染症の検査は一般的に、患者などの細胞からウイルスや細菌の遺伝子を抽出し、その数を増幅した上で検出するという工程をたどる。この抽出で活躍するのがPSS製の装置だ。装置には、自社で特許を保有する「磁性体粒子」の技術を採用。血液などの検体を装置にセットし、ごく簡単な操作を行うだけでDNAを取り出せる。

▲ ページの先頭に戻る

Ｊストリーム

銘柄	Ｊストリーム
証券コード	4308
取引市場	東証マザーズ
業種	情報・通信
推奨日	2020年3月18日
推奨日始値	897円
推奨後高値	2,692円 （2020年7月10日）
株価上昇率	3倍（200％）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

ライブ配信、WEBセミナー、オンデマンド配信に実績がある。また、テレビ放送とインターネット配信を同時に行うネット同時配信も手掛けている。 コロナウイルスの感染被害や自粛の広がりに伴い、スポーツや音楽ライブ、イベントの動画ライブ配信の需要が増えるとの見方が強まっている。

▲ ページの先頭に戻る

セラク

銘柄	セラク
証券コード	6199
取引市場	東証一部
業種	情報技術サービス
推奨日	2020年1月8日
推奨日始値	879円
推奨後高値	1,268円 （2020年1月27日）
株価上昇率	1.53倍（53％）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

独立系のITサービス会社。1987年の設立。2016年7月に東証マザーズに新規上場（IPO）した。2017年11月に東証一部に昇格した。

情報システムの構築や運用などを総合的に手掛ける。 WEBシステム、スマホ用アプリ、セキュリティー、パソコンの設定サポートなど業務は幅広い。

特徴は「出前型」であるということ。 多数のIT技術者を社内に抱え、顧客企業に出向いて仕事をさせる。 いわゆる「出前・出張型ITサービス」である。 この出前・出張型のサービスが売上高の９割を占める。 ただし、人材派遣業ではない。

主な顧客は、大手の情報システム会社である。 大手システム会社が受注する案件のうち、簡単な業務を安価で引き受ける。

強みは、人材の多さにある。 未経験者を採用し、2カ月程度かけて即戦力に育てている。いわゆる「ロースキル」と呼ばれている人材だ。 このため、経験豊富な技術者よりも人件費が安い。 慢性的な人材不足に陥っているIT業界では、ニーズが高い。 業務の一部をセラクに外注することで、発注元の大手システム会社は、自社の人材をより高度な仕事に投入できる。

セラクでは毎月数十人を採用する。IT技術者としての経験がなくても、いきなり正社員にする場合が多いという。 入社後は、まずヘルプデスク担当やサポート要員など難易度の低い業務に就かせて経験を積ませる。 その後、徐々に業務内容のレベルを上げていくという。

▲ ページの先頭に戻る

明星電気

銘柄	明星電気
証券コード	6709
取引市場	東証二部
業種	精密機器メーカー
推奨日	2019年11月5日
推奨日始値	687円
推奨後高値	1,094円 （2020年1月16日）
株価上昇率	1.59倍（59％）
現在の株価	こちら→

＜概況と背景＞

明星電気は自然観測・防災関連の精密機器メーカー。アメダス、はやぶさ、緊急地震速報、南極観測などの技術を下支えする。「水中から宇宙まで」を合言葉に、日本の気象衛星や宇宙開発にも貢献してきた歴史がある。しかし高い技術力を持ちながら、もう１つの経営の柱だった電話機事業が不振だったため、1990年代から業績が低迷していた。不採算事業からの撤退や早期退職などのリストラを続け、特別損失を計上した経緯もあり、2005年度には累積損失（純損失の総額）が約110億円に達した。2006年度、再建請負人として赴任した上澤信彦社長は自動車部品という異業種の出身ながら、現場の無駄取りと組織風土改革に奔走。人材流失を食い止めるため、着任１年目の黒字化に挑み、実現した。その後も観測機器製造に事業を特化。“お祭り生産”でものづくりは進化し、黒字が定着。資本金の額の減少による剰余金の填補も経て、2011年8月に累損を一掃した。

その後、60人近くが死亡する戦後最悪の被害となった御嶽山（長野・岐阜県境）の噴火（2014年）を受け、政府が火山の監視体制を強化。 気象庁は観測設備を増強するため、2014年度補正予算に51億円を計上した。 監視に必要なカメラや地震計、傾斜計などの機器を全国４８の火山の火口周辺に設置。 気象庁の火山対策費は計65億円、文部科学省などと合わせた火山関連予算は計90億円に上った。 明星電気は、遠隔地に信号を伝送する「テレメータ装置」を富士山の火山活動観測施設向けに供給した実績があることから、事業への貢献に期待が高まった。 さらに、2019年にいたるまで、国内で大規模な自然災害が増える傾向が続いたことで、「安全・安心」関連の銘柄としての注目度がアップしている。

▲ ページの先頭に戻る

応用技術

銘柄	応用技術
証券コード	4356
取引市場	東証ジャスダック
業種	建築システム開発サービス
推奨日	2019年11月6日
推奨日始値	2,605円
推奨後高値	4,720円 （2019年11月15日）
株価上昇率	1.81倍（81％）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

住宅と建築分野向け営業力がアップした。 日本国内で相次ぐ大型の自然災害を受けて、役所向けの防災システムや、道路・河川など公共物の安全管理事業の受注が増加。 アフターサービスによる利益の積み上げも予想される。 さらに、防災シミュレーション技術の開発に期待が高まっている。 親会社のトランスコスモスとの提携も効果を発揮していると見られる。

▲ ページの先頭に戻る

ＹＫＴ

銘柄	ＹＫＴ
証券コード	2693
取引市場	東証ジャスダック
業種	卸売業 （メーカー向けの工作機械の販売・輸出入）
推奨日	2019年10月23日
推奨日始値	371円
推奨後高値	633円 （2019年10月30日）
株価上昇率	1.44倍（44%）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

中国や台湾の工具メーカーからの需要が増加しており、業績の追い風となっている。2013年に日本を含むアジア市場で、スイスのストラウザック製工具研削盤の販売権を取得。これをきっかけとして、中・大径工具の多品種少量生産や、再研磨の需要を開拓した。2014年には中華圏向け販売の中心拠点となるテクニカルセンターを上海に開設。現地法人の事務所を置く市中心部から地下鉄で約１時間の場所にある外高橋保税区に立地した。約１２０平方メートルのショールームや保守部品の倉庫も併設。加工テストやユーザーのトレーニングを行える体制を整えた。

工具研削盤については従前は主にスイスのロロマティック製を販売してきた。ストラウザックはロロマティックの子会社。ロロマティック製は小径工具の量産に適しているのに対し、ストラウザック製は中・大径工具の多品種少量生産に向いており、両社の製品は補完関係にある。ロロマティックの製品は契約上、非日系ユーザーに販売していないが、ストラウザックとは非日系にも販売可能な契約を結んだ。これがアジア市場でのプレゼンス拡大に寄与した。

コンピューター数値制御（ＣＮＣ）５軸工具研削盤「Ｕ－Ｇｒｉｎｄ」（ユーグラインド）の営業活動も積極的に展開している。工具研削に特化したＣＮＣソフトウエアを搭載。砥石（といし）の形状や位置を機内で測定するため、段取り時間が短く済む。砥石自動交換装置は最大６セットの砥石をストックできるという。

▲ ページの先頭に戻る

ｓＭｅｄｉｏ

銘柄	ｓＭｅｄｉｏ（エスメディオ）
証券コード	3913
業種	ソフトウエア開発
取引市場	マザーズ
推奨日	2019年9月3日
推奨日始値	771円
推奨後高値	1,650円 （2019年9月12日）
株価上昇率	2.14倍（114％）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

受託開発が回復。2019年にスタートした4K、8K衛星放送分野の案件が順調。顔認識エンジンなどAIソフトの販売が本格化。新分野の月額・年額課金収入の伸びも期待される。本社移転費用の計上が完了。子会社ののれん償却も減った。

▲ ページの先頭に戻る

サムライ・アンド・Ｊパートナーズ

銘柄	SAMURAI & J PARTNERS（サムライJP）
証券コード	4764
取引市場	JASDAQグロース
業種	投資会社
推奨日	2019年7月2日
推奨日始値	117円
推奨後高値	226円 （2019年7月12日）
株価上昇率	1.93倍（93％）
現在の株価	こちら→

▲ ページの先頭に戻る

ブライトパス・バイオ

銘柄	ブライトパス・バイオ
証券コード	4594
取引市場	東証マザーズ
業種	医薬品（創薬ベンチャー）
推奨	2018年12月12日
推奨日始値	203円
推奨後高値	405円 （2019年1月16日）
株価上昇率	2倍（100％）
現在の株価	こちら→

＜概況＞

がん治療薬の開発を手掛ける。患者ごとに最適な治療を行う「完全個別化がん免疫療法」に関する共同研究契約を東京大学と締結したと2018年12月に発表。高い治療効果を有するネオアンチゲン（がん細胞固有の遺伝子変異を含む抗原）を決定するアルゴリズムの高精度化を目指す。ゲノムデータの数理モデルをベースとしたネオアンチゲンの新たな情報解析技術の開発とアルゴリズムの実装につなげる。